就職、婚約・結婚の際

世間では、「保険見直し」という言葉をよく耳にしますが、具体的に、いつ見直せば良いのか分からず、困っている人も見受けられます。保険の見直しは、誰もがしなければならないというものではなく、加入者自身が必要性を感じなければ、そのままで構いません。ただ、一般的には、ライフステージが変化するのに伴い、必要となる保障の内容や金額にも違いが生じて来ます。それらの具体的なタイミングを知れば、保険見直しの目安として役立てることが可能になります。

無保険であったり、保護者の扶養家族として保険に加入していたりした人も、就職して経済的に独立したことをきっかけとして、自分の保険に加入するケースが多く見受けられます。とは言うものの、若年層の単身者であれば、保険によって手厚い保証を受ける必要性はありません。とりわけ死亡保険の場合、特別な事情の無い限り、自分の葬儀代が用意できる程度の保証が受けられれば十分です。その一方で、若くて独身の人でも、もしもの時の医療費は確保しておくべきものです。そのような目的で利用することのできる商品に、定期型の医療保険があります。

次に、婚約や結婚をした時には、お互いに守るべき存在ができた訳なので、保険についてもパートナーと話し合う必要が生じます。また、家族のための備えである生命保険はファイナンシャルプランナーなどの専門家へ無料相談をすることもできますので、家庭に合わせた最適な保障を選ぶといいでしょう。

 

その他のタイミング

婚約・結婚の際には、死亡保障の金額や医療費、預貯金の額などを考慮に入れて、十分に話し合った上で保険のグレードを決めることが大事です。この時期に保険を見直す場合には、妻が専業主婦なのか、共働きなのかによって見直しの内容が変わって来ます。その内、前者の場合には、夫は万一の時のことを考え、死亡保険の保証金額を増額するのが一般的です。一方、後者の場合、独身時代と変わらないので、保険の見直しはしなくても構わないでしょう。

また、医療保障についても、基本的な考え方は独身時代と変わりませんが、女性の場合、出産を考えるのであれば、妊娠する前に保険に加入した方が有利になることがあります。

また、住まいを購入した時も、保険見直しをするべきタイミングとなります。住宅ローンを組む場合、「団体信用生命保険」、略して「団信」に加入して、万一の場合には死亡保険金で住宅ローンの残債がまかなえる契約を結ぶのが一般的です。また、団信に加入しないとしても、万一の時に住宅ローンの支払いで家族が困ることのないよう、従来よりも保障を手厚くしておく必要があります。

そして、妊娠や出産をした時にも、守るべき家族が増えることから、保険を見直すべきです。この時期には、再びパートナーと話し合い、必要に応じて死亡保障を手厚くすることをおすすめします。